毎日新聞の1月15日付の「【ゆうゆうＬｉｆｅ】医療　妊娠・出産のお金…賢く使う公的助成（中）充実化への取り組み」という記事の中に以下のような記述がありました。

　しかし、妊婦健診は１回あたり５０００円から１万５０００円。通算で１０万円前後かかるといわれ、若いカップルには負担が大きい。「異常がないことを確認するためだけに、健診にお金を払う余裕はない」と、健診を受けずに出産を迎える未受診妊婦の増加が指摘されており、国は昨年１月と１０月の２度にわたって、５回程度は公費負担とするよう、自治体に要望した。

　しかし、公費負担の拡大が、受診率向上や未受診妊婦の解消につながるかどうかには、懐疑的な意見が多い。杏林大学保健学部の太田ひろみ准教授は「健診をきちんと受診する人は、助成回数にかかわらず健診を受ける。妊娠に否定的だったり、問題を抱えた人が積極的に受診するようになるかは疑問」と話す。

　　未受診妊婦の増加が指摘されていることは周知のとおりです。また、この問題には、「格差」が大きく作用していることも疑いありません。
　けれども、　「異常がないことを確認することが安全に子供を産むために重要」と思うのか、「異常がないことを確認することは無意味」と思うのかという「考え方」の違いあるいは変化は、単に、格差の拡大、貧困率の上昇といった状況から生まれたものでもないはずです。

　このような問題に対しては、医療にかかわる思想が大きく関係していると同時に、宗教的な思想が影響を与えている可能性は高いのではないかと推察されます。
　ぱっと思いつくのは、以前は宗教的な思想が「子供の命を大切にする」という志向を促していたが、現在はそのタガが外れてしまったのだ、というような保守派にありがちな理論ですが、そのような単純なものでもないように思われます。
　　
　では、実際はどうなのだろうか？　
　
　宗教が全く影響力を持っていないという可能性もありますが、このような現在進行形で起きている問題における「宗教とリプロダクション」とのかかわりについても考えていきたいと思います。

（以下、元記事）
【ゆうゆうＬｉｆｅ】医療　妊娠・出産のお金…賢く使う公的助成（中）充実化への取り組み(毎日新聞2008年1月15日）